医師のワークライフバランス｜診療科別の実態と今すぐできる改善策を紹介

「医師は忙しくて当たり前」という空気のなかで、自分のワークライフバランスについて声を上げにくいと感じている先生も多いのではないでしょうか。

当直明けにそのまま日中の業務を行う、オンコールで気の休まらない休日を過ごすといった働き方を続けるうちに、「このペースで一生働くのは難しいかもしれない」と感じる医師は少なくありません。

一方で、診療科の選び方や職場環境、働き方の見直しによって、無理なく働き続けている医師がいるのも事実です。

この記事では、厚生労働省の調査データをもとに、医師のワークライフバランスの現実を診療科・勤務形態別に比較しながら解説します。今の職場のままでできる改善策から、転職・転科という選択肢まで、働き方を見直したい医師が知りたい情報をまとめてお伝えします。ぜひ参考にしてください。

医師のワークライフバランスの現実

医師のワークライフバランスを考えるうえで、まず押さえておきたいのが「医師全体の働き方の実態」です。長時間労働が常態化しているといわれる一方、その程度は診療科や勤務形態によって大きく異なります。

ここでは厚生労働省の調査データをもとに、医師がどれくらい働いているのか、そして2024年の働き方改革で何が変わったのかを整理します。まずは客観的な数字から、自分の働き方を見つめ直してみましょう。

「働きすぎている」と感じる医師はどのくらいいるか

医師の労働時間は、ほかの職種と比べても長い水準にあります。厚生労働省の「医師の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査」によると、病院に勤務する常勤医師のうち、週60時間以上働いている割合は男性で約41％、女性で約28％にのぼります。

この週60時間以上の勤務は、法定労働時間である週40時間を前提に単純換算すると、月80時間前後の時間外労働に相当し得る水準です。これは、一般に「過労死ライン」と呼ばれる長時間労働の目安に近く、ここに該当する医師が決して少なくないことがわかります。

特に20代の勤務医は週平均55時間ほどの勤務となっており、若手ほど長時間労働になりやすい傾向があります。さらに、これらの数字には当直やオンコールの待機時間が十分に反映されていないケースもあり、実際の拘束時間は統計上の数字より長くなりやすい点にも注意が必要です。

ただし、こうした実態は診療科や勤務形態によって大きく変わります。次章から、その差を具体的に見ていきましょう。

参考：厚生労働省｜医師の勤務実態について

2024年の医師の働き方改革で何が変わったか

長時間労働の改善に向けて、2024年4月から「医師の働き方改革」がスタートしました。これは、勤務医の時間外・休日労働に上限を設ける制度です。

一般的な医療機関に適用される「A水準」では年間960時間、地域医療の確保などのために特例として認められる「B水準」では年間1,860時間が上限とされています。

制度上は労働時間が短くなる方向に進んでいますが、現場からは「業務量が変わらず実感がない」「ビーコンを導入するなど労働時間の“管理”だけが厳しくなっていて、実態が伴っていない」といった声も聞かれます。

つまり、制度ができたからといって、すべての医師のワークライフバランスが自動的に改善されるわけではありません。最終的には、自分の働き方を見直し、必要に応じて環境を変えていく視点が欠かせないといえます。

参考：厚生労働省｜医師の働き方改革

【診療科・勤務形態別】ワークライフバランスの差

医師のワークライフバランスは、「医師」とひとくくりにできるものではありません。同じ勤務医でも、どの診療科を選ぶか、大学病院か市中病院か、常勤か非常勤かといった条件によって働き方は大きく変わります。

ここでは厚生労働省の調査データをもとに、診療科別・勤務形態別にワークライフバランスの差を見ていきます。自分の現在地と、変えられる余地がどこにあるのかを確認してみましょう。

平均勤務時間が短い診療科

ワークライフバランスを左右する大きな要素が、診療科による勤務時間の差です。厚生労働省「医師の勤務実態について」によると、病院常勤勤務医の週あたり平均勤務時間は56時間22分でした。

このうち、週当たりの勤務時間が比較的短い診療科は以下のとおりです。

• 臨床検査科：46時間10分
• 精神科：47時間50分
• リハビリテーション科：50時間24分
• 眼科：50時間28分

いずれも、宿直やオンコール（時間外の緊急呼び出し待機）への対応が比較的少ない診療科です。緊急手術や救急対応が発生しにくい分、勤務時間が読みやすく、プライベートの予定を立てやすい傾向があります。

ただし、これはあくまで全国平均です。同じ診療科でも勤務先によって実態は変わるため、次章以降もあわせて確認してみてください。

参考：厚生労働省｜医師の勤務実態について

激務になりやすい診療科とその理由

一方で、勤務時間が長くなりやすい診療科もあります。同調査では、週あたり勤務時間が最も長かったのは外科の61時間54分で、脳神経外科・救急科も60時間を超えていました。特に救急科は、週60時間以上働く医師がおよそ半数にのぼります。

これらの診療科に共通するのは、緊急の手術や救急搬送への対応が多いことです。緊急手術や急患対応は時間帯を選ばず発生するため、当直・オンコールの負担が大きくなり、勤務時間が読みにくくなります。

ただし、「忙しい診療科＝ワークライフバランスが取れない」というわけではありません。同じ救急科や外科でも、病院の規模や地域、勤務先の分業体制によって負担は大きく変わります。診療科だけでなく、どこで働くかという視点も重要です。

参考：厚生労働省｜医師の勤務実態について

同じ科でも変わる｜大学病院、市中病院、クリニックの違い

同じ診療科でも、勤務先の種類によって働き方は大きく変わります。

求人票に書かれた「当直回数」「オンコールの有無」だけで判断せず、実際の業務量や分業体制まで確認することがミスマッチを防ぐポイントです。

以下は、勤務先を変えたことでワークライフバランスが改善した事例です。

勤務形態で変わる働き方

働き方を見直すうえでは、勤務形態の選択肢を知っておくことも大切です。

勤務形態を選ぶときは、「収入の安定性」「当直の有無」「社会保険の必要性」の3点で、自分にとっての優先順位を整理しておくとよいでしょう。

以下は、勤務形態の変更によってワークライフバランスが改善した事例です。

今の職場のままでもできるワークライフバランス改善策

ワークライフバランスの改善というと、転職や転科をイメージするかもしれません。しかし、いきなり大きく環境を変えなくても、今の職場のままで負担を軽くできる方法はあります。

ここでは、厚生労働省が進める「医師の働き方改革」の考え方をベースに、当直・オンコールの見直し、タスクシフト・シェアの活用、勤務形態の調整という3つのアプローチを紹介します。まずは取り入れやすいものから試してみましょう。

当直・オンコールを減らす

ワークライフバランスを見直す際に最初に考えたいのが、当直とオンコールです。まずはどれくらい負荷がかかっているか、現状を「見える化」することから始めましょう。

1カ月の勤務時間・業務内容・当直やオンコールの回数を書き出してみると、理想と現実のギャップがはっきりします。「なんとなく忙しい」を具体的な数字に落とし込むことで、どこを削れるかが見えてきます。

そのうえで、上司や勤務先と交渉する際は、代替案をセットで示すのが有効です。例えば「当直回数を減らす代わりに、早番や残り番を多く担当する」といった提案であれば、病院側も受け入れやすくなります。

なお、勤務条件の変更が決まったら、口頭での約束で終わらせず、契約書や雇用条件通知書に明記してもらうことが大切です。後々の「言った・言わない」を防ぐためにも、書面で残しておきましょう。

タスクシフト・シェアを活用する

医師でなくてもできる業務を、ほかの職種に分担してもらう「タスクシフト・シェア」も負担軽減に有効です。

厚生労働省の調査では、医師が担っている一部の業務について、1日あたり平均47分を他職種に分担可能と報告されています。各種書類の作成（医師の最終確認・署名を前提）、採血や静脈路の確保、検査の説明といった業務を適切に分担することで、医師が診療に集中できる時間を確保しやすくなります。

職場で提案する際は、「自分の負担を減らしたい」ではなく「チーム全体の効率を上げる」という切り口にすると、話が通りやすくなります。ただし、人員に余裕のない小規模な医療機関では、制度はあっても実際には機能しにくいケースがある点には注意が必要です。

参考：厚生労働省｜現行制度の下で実施可能な範囲におけるタスク・シフト/シェアの推進について

非常勤・パートで収入を落とさず時間を確保する

「収入は下げたくないが時間は確保したい」というときの選択肢の一つが、勤務形態の組み替えです。常勤1本に絞るのではなく、非常勤を2〜3カ所掛け持ちする働き方なら、週あたりの拘束時間を抑えながら収入水準を保てる場合があります。

週4日程度の勤務を複数の勤務先で組み合わせ、コマ数と単価を踏まえて働き方を設計するのがポイントです。常勤に比べて勤務日や時間の自由度が高く、ライフイベントに合わせて調整しやすいのもメリットです。

ただし、収入が不安定になりやすい、有給休暇や育児休業が使えないケースがある、非常勤をメインにすると社会保険が自己負担になるといった注意点があります。メリットだけでなく、こうしたデメリットも踏まえて検討しましょう。

医師がワークライフバランスを見直す3つのタイミング

ワークライフバランスを見直すきっかけは、人によってさまざまです。ただ、多くの医師に共通して訪れる節目があります。ここでは、働き方を考え直す代表的な3つのタイミングを紹介します。

• キャリアと激務のジレンマを感じたとき（研修医・専攻医期）
• 家庭との両立が難しくなったとき（結婚・育児期）
• このまま続けていいのか疑問を持ったとき（転職・転科の検討期）

今の自分がどの段階にいるのかを意識しておくと、いざというときに落ち着いて行動できます。

1. キャリアと激務のジレンマを感じたとき（研修医・専攻医期）

最初の節目は、キャリアの土台を築く研修医・専攻医の時期です。

厚生労働省「医師の勤務実態について」によると、臨床研修医の週あたり勤務時間は57時間26分で、全診療科の平均（56時間22分）を上回っています。特に救急科や外科をはじめ、緊急対応の多い診療科では、責任が増すにつれて勤務時間も長くなりがちです。

この時期は「今が踏ん張りどき」という空気があり、働き方の改善を言い出しにくいものです。しかし、「今だけだから」と無理を重ね続けると、心身の余裕を失ってしまうこともあります。

激務をこなしながらも、自分にとって譲れない働き方の軸を早い段階で持っておくことが、長期的なキャリアを支える土台になります。

参考：厚生労働省｜医師の勤務実態について

2. 家庭との両立が難しくなったとき（結婚・育児期）

結婚・出産・育児といったライフイベントも、働き方を見直す大きなタイミングです。

厚生労働省の調査によると、育児中に「休職・離職」を選んだ女性医師は、ほかの勤務形態を選んだ女性医師と比べて、専門医資格の取得率が有意に低いという結果が出ています。育児期にいったんキャリアを中断すると、その後の専門医取得に影響しうることを示すデータです。

実際、女性医師では「時間短縮勤務」「勤務日数の削減」「業務内容の軽減」を希望する声が多く、女性の常勤医師の約1割、非常勤医師の約4分の1が休職・離職を経験しています。

一方で、時短勤務や育児休業の取得実績は職場によって大きく差があり、制度はあっても使いにくいという声も少なくありません。家庭との両立に悩み始めたら、早めに職場の制度や周囲の働き方を確認し、選択肢を整理しておくことが大切です。

参考：厚生労働省｜医師の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査

以下は、育児・出産に伴い働き方を見直した事例です。ぜひ参考にしてください。

3. このまま続けていいのか疑問を持ったとき（転職・転科の検討期）

「このままでいいのだろうか」と感じ始めたときも、見逃せない節目です。辞めたいわけではないけれど、「このペースで一生働き続けるのは難しい」と感じるのは、働き方を見直すべき典型的なサインです。特に40代前後では、体力の限界とキャリアの頭打ちを同時に感じるケースも少なくありません。

ここで大切なのは、勢いで動かないことです。転科・転職・勤務形態の変更のうち、どれが自分に合っているのかを整理しないまま動くと、ミスマッチを起こしやすくなります。

とはいえ、動き出しが遅れると選択肢が狭まってしまうのも事実です。「まだ大丈夫」と思える早い段階から情報収集を始めておくことが、納得のいく選択につながります。

転科・転職でワークライフバランスが改善した事例

ここまで、診療科や勤務形態によってワークライフバランスが大きく変わること、そして見直すべきタイミングを見てきました。では実際に、働き方を変えた医師はどのような選択をしているのでしょうか。

ここでは「転科」と「転職」という2つのアプローチで、ワークライフバランスを改善した医師の選択を紹介します。自分の状況に近いケースを、これからの選択の参考にしてみてください。

転科で劇的に変わったケース

診療科そのものを変える「転科」は、働き方だけでなく、医師としてのキャリアの方向性を大きく変える選択です。

ここでは、医局を辞めて脳神経外科からリハビリテーション科へと診療科を変え、キャリアと生活を一新した40代男性医師の事例を紹介します。

転職で環境を変えたケース

診療科は変えずに勤務先を変える「転職」でも、ワークライフバランスは大きく整えられます。同じ診療科でも、勤務先によって当直回数や勤務体制はまったく異なるからです。

実際に、大学病院から市中病院への転職で働き方を立て直した脳神経外科専門医の事例を紹介します。

病院以外で働くという選択肢もある

ワークライフバランスを整える方法は、臨床現場のなかだけにあるとは限りません。医師免許を生かしながら、病院以外で働くという道もあります。

代表的なのが、産業医・公衆衛生医師・製薬会社のメディカルドクターといった働き方です。これらは患者の診療を直接の目的としないため、医師の時間外労働規制ではなく、一般の労働者と同じ上限規制が適用されます。当直やオンコールが基本的には発生しないので、勤務時間が読みやすいのが特徴です。

「臨床から完全に離れるのは不安」という場合でも、非常勤で臨床を続けながら産業医や健診業務を組み合わせるといった働き方も可能です。医師としての軸を保ちながら、生活に合った働き方を選べることも、知っておいて損はありません。

ワークライフバランスを改善したいなら転職エージェントに相談するのもおすすめ

ここまで見てきたように、医師のワークライフバランスは「診療科の宿命」で決まるものではなく、働き方・職場・キャリアの選択によって変えていけます。

とはいえ、いざ動こうとすると、「何から始めればいいのか」「自分の市場価値はどのくらいか」と迷うことも少なくありません。そんなときに頼りになるのが、医師専門の転職エージェントです。

エージェントの強みは、求人票には載らない職場のリアルな情報を把握していることです。当直やオンコールの実際の回数、人間関係、教育体制、残業の実態まで踏まえて、自分の希望に合った働き方を一緒に探してもらえます。なかには、既存の求人を紹介するだけでなく、希望に応じて勤務日数・当直回数・年収などを病院側と交渉してくれるところもあります。

例えば「MEC Station」は、求人票には表れない症例数や人間関係、教育体制まで把握したうえで、希望に合わせて条件交渉を行う「オーダーメイド求人」が強みです。登録は完全無料で、情報収集だけの相談も歓迎しています。一人で抱え込まず、まずは話を聞いてみることから始めてみてはいかがでしょうか。

ワークライフバランスを見直して自分に合った働き方を選ぼう

診療科の選び方や勤務先、勤務形態、キャリアのタイミングを見直すことで、働き方は変えていけます。まず自分の現状を「見える化」してみましょう。勤務時間・当直回数・譲れない条件を整理するだけで、自分に合った改善策が見えてきます。

転科・転職・勤務形態の変更のほか、今の職場での条件交渉も選択肢の一つです。どれが合うかは状況によって異なりますが、一人で結論を出そうとするより、医師専門のエージェントに話を聞いてもらうことで、思いがけない選択肢が見つかることもあります。

MEC Stationでは、職場の実態をもとに条件交渉まで対応しており、無料で相談できます。まずは情報収集から気軽に始めてみてください。